会社を辞めたい・疲れたと感じたら？判断基準になる3つのサイン

この記事で分かること

• 「辞めたい」と感じている人がどれくらいいるか（公的データ）
• 我慢と限界を見分ける3つの判断基準
• 一人で抱え込まないための相談先と、次にできること

「辞めたい」「疲れた」と感じるのは珍しくない

厚生労働省「令和6年労働安全衛生調査（実態調査）」によると、現在の仕事や職業生活に関することで強い不安、悩み、ストレスを感じている労働者の割合は68.3%です。年齢階級別に見ると、30〜39歳では73.3%、40〜49歳では73.0%と、30代・40代で高くなる傾向があります。

ストレスの内容（主なもの3つ以内）で最も多いのは「仕事の量」で43.2%、次いで「仕事の失敗、責任の発生等」が36.2%、「仕事の質」が26.4%となっています。つまり「辞めたい」「疲れた」と感じる背景には、多くの場合、業務量や責任の重さといった具体的な要因があります。感じていること自体を「甘え」だと考える必要はありません。

判断基準になる3つのサイン

「疲れているだけ」なのか「限界が近いサイン」なのかを見分けるために、次の3つを確認してみてください。

確認すること	具体的な状態	目安となる対応
身体のサイン	睡眠の質が落ちている、休日も疲れが取れない状態が続いている	早めに医療機関や産業医に相談する
気持ちのサイン	仕事のことを考えると気持ちが沈む、以前は関心があったことに興味が持てない	セルフチェックで客観的に状態を確認する
相談相手の有無	家族・友人・上司など、今の状況を話せる相手がいない	社内外の相談窓口を1つでも確保する

3つのうち複数が数週間以上続いている場合は、我慢を続けるより先に相談や医療機関の受診を検討したほうが、後の判断がしやすくなります。

一人で抱え込まないためにできること

厚生労働省の同調査では、仕事や職業生活のストレスについて「相談できる人がいる」労働者は94.6%いる一方、実際に相談したことがある人は74.7%にとどまっています。相談できる相手がいても、実際には話せていない人が一定数いるということです。相談相手として最も多いのは「家族・友人」（68.6%）、次いで「上司」（65.7%）でした。

身近な人に話しにくい場合は、厚生労働省が運営する「こころの耳」（働く人のメンタルヘルス・ポータルサイト）が無料で使えます。「5分でできる職場のストレスセルフチェック」や「疲労蓄積度セルフチェック」など、匿名で自分の状態を客観視できるツールが用意されており、電話相談の窓口もあります。誰かに話す前に、まず自分の状態を数値で確認したいという人にも向いています。

それでも辞めたいと思ったら

セルフチェックや相談を経てもなお「今の会社を辞めたい」という気持ちが変わらない場合は、感情のままに動くのではなく、伝え方とタイミングを先に整理しておくと、その後の手続きがスムーズになります。

具体的には、誰にいつ伝えるか、引き継ぎにどれくらいの期間が必要かを先に決めておくことがポイントです。伝え方の型やタイミングの決め方は「退職の切り出し方とタイミング」で詳しく解説しています。

また、勤続年数が浅く「こんな短期間で辞めていいのか」という不安がある場合は、「第二新卒とは？いつまで使えるか」で、転職市場での見られ方を確認しておくと気持ちの整理がつきやすくなります。

まとめと次の一歩

• 「辞めたい」「疲れた」と感じること自体は珍しくなく、厚労省調査でも約7割が仕事に強いストレスを感じている
• 判断基準は「身体のサイン」「気持ちのサイン」「相談相手の有無」の3つ。複数が続く場合は早めの相談を検討する
• 気持ちが変わらない場合は、伝え方とタイミングを整理してから動くとスムーズ

伝え方を具体的に知りたい人は「退職の切り出し方とタイミング」を、勤続年数が浅いことに不安がある人は「第二新卒とは？いつまで使えるか」をご覧ください。